ホンダN-BOX、5年連続で王者に。2026年上半期新車販売ランキング

日本自動車販売協会連合会（自販連）と全国軽自動車協会連合会（全軽自協）が発表した2026年上半期（1～6月）の車名別新車販売台数で、ホンダの軽自動車「N-BOX」が前年同期比1.0％減の10万2419台を記録し、5年連続で総合首位を獲得した。全面改良から時間が経過しているにもかかわらず、根強い人気で唯一10万台の大台を突破した格好だ。産経新聞や東京新聞などが「26年上半期 新車販売N-BOX首位、5年連続」と報じている。

2位にはスズキの軽自動車「スペーシア」（8万3229台、前年比1.3％減）、3位にはトヨタ自動車の小型車「ヤリス」（7万2236台、同16.9％減）が続いた。以下、4位はダイハツ工業の「ムーヴ」、5位はトヨタの「シエンタ」、6位は同「カローラ」、7位はダイハツの「タント」、8位はトヨタの「ライズ」と並び、9位に日産自動車の軽自動車「ルークス」がランクイン。10位はトヨタの「ルーミー」だった。ベスト10の顔ぶれを見ると、トヨタとその子会社であるダイハツで7車種を占めるなど、今年上半期も「トヨタ1強」の構図が鮮明だ。

一方、電気自動車（EV）の国内販売にも注目が集まっている。読売新聞と日本経済新聞は、これまで伸び悩んでいたEV市場にスポットを当てた。読売によると、上半期のEV国内販売台数は前年比2.1倍の5万9337台で、乗用車全体に占める割合は過去最高の約3％に達した。新型車の投入や国の購入補助金が追い風となったが、同紙は「勢いが長続きするかは不透明だ」と指摘する。

補助金の恩恵を最も受けた車種のひとつが、ホンダが5月下旬に発売した小型EV「スーパーワン」だ。税込み約339万円のところ、補助金を活用すれば軽EV並みの約209万円で購入できる。価格面での魅力から人気が殺到し、一時的に受注を停止する販売店も現れたという。日経も「国と東京都の補助金を両方使えば、複数の車種で実質負担額が100万円を切る」と伝え、価格低下が需要を喚起する一方で、「市場を歪ませかねない」との懸念も報じている。

ホンダは今年、F1復帰1年目を迎えたが、英国グランプリを完走したものの、開発を続けてきた上位陣との性能差は大きく、パワーユニットの大幅改良に踏み切る方針だ。また、日産自動車はEVレース「フォーミュラE」への参戦を通じて中国市場の開拓を図るほか、中国で生産した車両をメキシコへ輸出し、BYDに対抗する戦略を打ち出している。自動車業界を取り巻く環境は、電動化や地政学的リスクを背景に、一段と複雑さを増している。