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大阪ガスとオリジンは7月28日、EV(電気自動車)バッテリーの急激な容量低下にあたる「二次劣化」の兆候を把握できる診断機能を搭載したEV向け可搬式充電器の共同開発に向けた契約を締結したと発表した。
両社によると、バッテリー劣化診断技術は大阪ガスと、同社100%子会社のKRIが独自に開発した。中古EVの適正な査定や流通拡大に貢献することを狙う。
日本では2050年のカーボンニュートラルに向け、EV市場の拡大とともに中古EVやリユースバッテリーの活用が期待される。一方で、EVバッテリーの使用履歴が十分に把握できない場合があり、劣化状態の評価が難しいことが不安や査定の妨げにつながっているという。
7月25日と26日に東京ビッグサイトで開催されたABB FIA フォーミュラE世界選手権東京大会では、大阪ガスとオリジンが開発した可搬式充電器が展示され、来場者向けのデモンストレーションが行われた。
住友電気工業(本社:大阪市中央区、社長:井上 治)は、2026年を目標にEVバッテリーのリユース事業に参入する計画を明らかにしており、大阪ガスが開発した診断技術の活用も検討している。