太陽HD、ディスカウントTOBの行方 株価はTOB価格を上回る

半導体実装向け絶縁材インキで世界首位を誇る太陽ホールディングス（HD）が6月20日に定時株主総会を開催した。出席した株主からは、米投資ファンドKKRによる同社へのTOB（株式公開買い付け）に関して、数多くの質問が寄せられた。

KKRが太陽HDに対するTOBと、スクイーズアウトによる非上場化の計画を公表したのは、今年3月31日のことだ。各国の競争法による承認が得られることを条件に、公開買い付け価格（TOB価格）を4750円とし、10月上旬のTOB開始を予定している。

株主総会で特に注目を集めたのは、このTOB価格と足元の株価の開きだった。というのも、総会前日19日の終値はTOB価格を上回る5277円。TOBに賛同する会社側は株主から見解を求められ、代表取締役社長の齋藤斉氏は「コメントは差し控える」と述べるにとどめた。

通常、TOBでは株主に応募を促すため、足元の株価に一定のプレミアムを上乗せしてTOB価格を設定する。株式市場でTOBが成立するとの見方が支配的なら、株価はTOB価格をわずかに下回る水準で推移する。しかし、プレミアムが不十分だったり対抗提案が期待されたりする場合、株価はTOB価格を上回る。近年はTOB発表後にむしろ株価が上昇し、TOB価格を上回る状況が続くことも珍しくない。

だが、太陽HDのケースはやや異例だ。当初からKKRが示したTOB価格（4750円）は、TOB発表前日の終値（5007円）はおろか、直近1カ月、3カ月、6カ月の平均株価（5125円、5175円、4761円）も下回っていた。プレミアムがつくどころか、ディスカウントTOBだったわけである。