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富山大学の研究グループは7月23日、仕事以外で平日に4時間以上インターネットを利用する人は、2時間未満の人に比べて抑うつ症状を有する傾向が強いとする研究結果を発表した。一方、仕事中の電子機器の利用時間と抑うつ症状には関連がみられなかったという。
同研究は、2019年に実施した地方公務員対象の「日本公務員研究」の参加者4406人のうち、必要な項目に回答した3403人を対象とした。インターネットの利用時間に加え、年齢や職位、仕事上のストレス、残業時間、仕事と家庭のバランス、飲酒・喫煙習慣、睡眠習慣など計19項目を分析したという。
仕事以外で平日に4時間以上インターネットを利用していた人は、男性で6.4%、女性は7.2%だった。このうち抑うつ症状を有する人の割合は、男性が29.1%、女性が43.9%。利用時間が2時間未満の人では、男性が24.5%、女性が29.0%だった。
さらに、年齢や職位など他の要因の影響を取り除いた分析でも、仕事以外での平日4時間以上のネット利用は抑うつ症状と関連していた(関連の強さを示すオッズ比は男性1.83、女性2.31)。
同研究グループは、「今回は横断調査のため、仕事以外での長時間のインターネット利用が自尊心の低下や睡眠時間の減少を通じてメンタルヘルス上の問題を引き起こすのか、メンタルヘルス上の問題が意欲低下を招き、仕事以外での長時間インターネットを引き起こすのか判断できない」としたうえで、「長時間インターネットを利用する人は自身のメンタルヘルスの状態に留意することが重要と考えられる」と結んだ。
一方、今回の調査ではインターネットの利用時間を分析対象としており、SNSや動画視聴、ゲームなど、どのような用途で利用していたかまでは分析していない。研究成果は7月10日、国際誌「JMA Journal」に掲載された。