日本水連、ドーピング違反救済内規を突貫策定　関係者の認識不足浮き彫り

日本水泳連盟が今年3月に定めた、資格停止者の大会への仮エントリーを認める内規。この内規は、ドーピング違反者が本来認められていない大会への参加申し込みをしたことをきっかけに、突貫で策定された。しかし、後に文言が不適切だったことが発覚し、非公表だったことも指摘された。日本水連は今後、規定として定めて公表する方針に転換した。

全ての始まりは、昨年11月26日。中大水泳部の男子選手の元に日本アンチ・ドーピング機構（JADA）から資格停止の通知が届いた。同年9月上旬の日本学生選手権の際のドーピング検査で禁止物質が検出されたためで、せきの症状を抑えるための薬が原因とみられている。

男子選手は今年3月4日まで資格停止を受け、その後の聴聞会を経て3月10日に「（昨年）11月5日から資格停止4カ月」の処分が正式決定。資格停止中は部活動に参加できず、中大のプールで一人で練習していたという。

同部の高橋雄介監督は、部内で資格停止者が出たことはコーチ陣には伝えたが、部員には共有しなかった。高橋監督は「プライベートな問題なので、言ってはいけないと。彼が一緒に（練習を）できなくなったとは部員に言ったが、理由は何も言っていない」と説明した。

内規策定の経緯を探ると、関係者の認識不足が浮き彫りになった。日本水連はなぜこのような内規を策定したのか。非公表のまま運用されたことや、不適切な文言が使われたことは、組織のガバナンスに疑問を投げかけている。