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東京都内(稲城市と島嶼部を除く)で昨夏、熱中症により救急搬送された患者のうち、若年層は外出先での発症が大半を占める一方、高齢者の約半数は自宅などの居住場所で発症していたことが、東京都のまとめで明らかになった。都は、熱中症があらゆる場所で発生するリスクがあるとして、幅広い注意を呼びかけている。
都によると、昨年6~9月に東京消防庁管内で熱中症を発症し搬送された患者のうち、18歳以下では78.8%が運動場や公園などの外出先だった。一方、65歳以上の高齢者では46.4%が室内の居住場所で熱中症となり、搬送されていた。この傾向は、年齢層によって熱中症のリスクが異なる場所にあることを示している。
都内では35度を超える猛暑日が記録されるなど厳しい暑さが続いており、今月21日には東京消防庁管内の1日当たりの搬送者が260人超(暫定値)に達した。これは、現在の集計方法となった令和4年以降で過去最多を記録した。
小池百合子知事は24日の記者会見で、熱中症予防のため、こまめな水分補給や適切なエアコンの使用、暑さ対策グッズの活用、涼しい場所への避難といった多様な対策を挙げた。その上で「備えを徹底し、暑さの『危険度』も把握して日々の行動につなげてほしい」と訴え、都民に予防策の徹底を呼びかけた。
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