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28日のニューヨーク・マーカンタイル取引所で原油先物相場が3営業日続落した。指標となる米国産標準油種(WTI)の9月渡しは前日比3.35ドル安の1バレル=79.26ドルで取引を終えた。
下落の背景には、米軍による対イラン攻撃の一時停止が材料視されていることがある。ホルムズ海峡の通航が再開されれば供給が増えるとの観測から、売り注文が膨らんだ。
市場関係者の間では、中東情勢の緊迫緩和が原油価格の押し下げ要因になるとの見方が強まっている。イランを巡る地政学的リスクが後退したことで、需給バランスの改善が意識されている。
一方で、世界的な景気減速懸念も原油需要の先行きに影を落としている。主要国の金融引き締めが長期化する中、原油消費の鈍化が価格をさらに押し下げる可能性がある。
今後の相場については、中東情勢の動向に加え、主要産油国の生産政策や世界経済の回復ペースが焦点となる。投資家はこれらの材料をにらみながら、慎重な取引を続けている。