**運転士の居眠り、根性論では防げず—AIと眠気研究で変わる安全対策**

先ごろ、JR東日本の常磐線快速電車で、基準を超える速度が検出され自動ブレーキが作動、ホームの手前約450メートルで停車するトラブルが起きた。原因は20代の運転士による居眠りだった。同様の事例は後を絶たず、今年3月にはJR東海の特急「ひだ」でも50代の男性運転士が居眠りし、終点・名古屋駅進入時に速度超過で緊急停止する事態が発生している。いずれも乗客にけが人はなかったものの、鉄道の安全を揺るがす重大な出来事と言える。

居眠り運転を防ぐことは、全鉄道会社にとって喫緊の課題だ。ところが「眠気」は生理現象であり、個人の体力や根性に頼った対策ではどうしても限界が生じる。運転士一人ひとりが食事や休日の過ごし方を工夫しても、泊まり勤務や不規則なダイヤのため生活リズムを一定に保つのは難しい。こうした構造的な問題が、繰り返される居眠りの背景にある。

そこで注目されているのが、AI（人工知能）や科学的な眠気研究を活用した組織的な対策だ。JR西日本は、福知山線脱線事故の教訓を受けて設置した「安全研究所」で、社外の有識者も交えながら、人間の注意力や錯覚といった「ヒューマンファクター」の観点から眠気のメカニズムを分析している。同社は過去に、運転士の目の動きや脳波などをモニタリングするシステムの実証実験も行っており、現場への導入を視野に入れている。

従来、多くの鉄道会社では運転士本人に体調管理を任せてきた。しかし、始発対応のための泊まり勤務や、時間帯によって変わる運行ダイヤが、そもそも規則正しい生活を阻む。属人的な対策だけでは抜本的な解決にならないという認識が、業界内で広がりつつある。

専門家は「睡眠は生体リズムの一つ。単なる‘だらしなさ’と決めつけるのではなく、科学的な理解を深めることが重要だ」と指摘する。AIによる居眠り検知技術の実用化や、勤務シフトの見直し、休憩時間の効果的な配置など、ハードとソフトの両面から対策を進める動きが加速している。居眠りは「個人の責任」から「組織で防ぐべきリスク」へ—鉄道現場の安全観は、静かに、しかし確実に変化している。