イオンモール熊本の爆発、LPガス関連を疑う ガス爆発事故は減少傾向も原因究明急ぐ

熊本地震で最大震度7を観測した後、熊本県嘉島町の大型商業施設「イオンモール熊本」で爆発が発生した。施設で使われていたLPガスとの関連が疑われており、ガス事業者らの間で原因究明への注目が高まっている。ガス爆発による大規模な犠牲事故は1970〜80年代に相次いだが、その後は安全対策の強化で減少傾向にあっただけに、今回の爆発の原因解明が急がれる。

イオンの吉田昭夫社長は29日、イオンモール熊本で犠牲者が出たことを受けて「ご遺族の皆さまに深くおわび申し上げる」と謝罪した。爆発の原因については「ガス爆発の可能性が高いといわれているが、確定することはできていない」と述べるにとどめた。

国内のガス爆発事故は1970年代半ばに増加した。家庭の燃料が薪や石炭から都市ガスやLPガスへ転換が進み、使用量が急増したことや、住宅の気密性が急速に向上した生活環境の変化が背景にあったとみられる。

1970年4月、大阪万博の開催中に起きた「天六ガス爆発事故」は、工事中だった大阪市営地下鉄谷町線「天神橋筋六丁目駅」の現場で発生。都市ガスが漏れて引火し、79人が死亡し、多数の負傷者を出した。

1980年には静岡駅前の地下街で爆発が発生し、15人が死亡、約200人が負傷した。1983年に静岡県掛川市で起きた「つま恋ガス爆発事故」は、レクリエーション施設でのガス栓の閉め忘れが原因で、14人が死亡し、27人が負傷した。

大規模事故のたびに安全基準は強化された。天六事故後は掘削工事でガス管が露出した際の防護基準が新設され、静岡の事故後は大規模な地下街や一定規模の地下室にガス漏れ警報設備の設置が義務づけられた。

1980年代半ばには、一定規模以上の飲食店などの業務用施設でLPガスを使用する際、事故防止のための安全管理の窓口責任者（保安連絡担当者）の選任が義務づけられた。

一般家庭でも安全対策が進んだ。九州を地盤とする都市ガス大手「西部ガス」（福岡市）などによると、震度5程度の揺れを感知すると自動的にガス供給を遮断する「マイコンメーター」が開発され、現在の普及率は「ほぼ100％」という。地震による破断が懸念される鋳鉄製のガス管は、折れにくく伸びやすい「ポリエチレン管」への交換が進み、本来無臭の都市ガスには硫黄や腐った玉ねぎのような臭いを加え、ガス漏れに気づきやすくする工夫も進んでいる。

そうした安全対策が整った中で、イオンモール熊本の爆発は起きた。仮にガス漏れが原因だった場合、新たな対策が求められる可能性もあるため、ガス事業関係者の注目は一段と高まっている。