イラン代表団、スタッフ4人のビザが新たに発給も…11人は渡米できないままに

イラン代表団の一部が、アメリカ入国ビザ申請却下に対する異議申し立てで勝訴したことが明らかになった。13日、イギリスメディア『BBC』がこのニュースを報じている。

イラン代表はFIFAワールドカップ2026のグループステージ3試合をすべてアメリカで戦う予定だ。しかし、アメリカ・イスラエルによる大規模軍事作戦の攻撃を受けたことで、W杯参加そのものが危ぶまれる事態となった。

それでも同代表は予定通り大会に参加することが決定。ただ、安全面を考慮し、W杯のベースキャンプはメキシコに移して準備を進めている。

そうした中で新たな問題として浮上したのが、アメリカへの入国ビザだ。アメリカ当局は全選手と必要なサポートスタッフに対してビザを発給したと発表している。

しかし、イラン代表側はこれに反論。サッカー連盟会長、副会長、メディアディレクターらを含む15人の政府関係者がアメリカへの入国を拒否されたとして、アメリカの対応を強く非難していた。

今回の報道によると、ビザを拒否された代表団15人のうち10人がメキシコ到着後に改めてビザを申請していた。その中で、チームの技術スタッフや連盟国際部門の職員ら4人の異議申し立てが認められたという。

具体的には、これらの4人に対して新たにビザが発給されたことが確認された。異議申し立ての手続きが奏功した形だ。

その一方で、イランサッカー連盟（FFIRI）会長のメフディ・タジ氏や同連盟副会長を含む、残り6人のビザ申請は再び却下されたことも明らかになった。この6人は再申請してもなお入国を認められなかった。

結果として、代表団のうち11人がイラン代表チームがアメリカで試合を行う際に渡米できない状況のままとなっている。政府関係者を中心に、入国許可を得られないメンバーが多く残されている。

この問題は、イラン代表のW杯遠征に暗い影を落としている。アメリカとイランの政治的な緊張がスポーツの場にまで影響を及ぼす形となり、今後の対応が注目される。