前川製作所社長、冷凍技術者不足に危機感　業界挙げて育成へ

食品工場などで使われる産業用冷凍機で世界シェア4割超を持つ総合機械メーカーの前川製作所の前川真社長が5日までに、産経新聞の取材に応じた。2025年7月に完成した冷凍技術全般を学べる自社の研修施設を社外にも開放し、冷凍技術者の不足解消に向けて、関係者が連携して取り組む考えを明らかにした。産業機械への人工知能（AI）導入や、ロボット開発などにも積極的に投資していく姿勢も示した。主なやりとりは次の通り。

「冷凍技術者は業界全体で枯渇しており、中途採用も難しい。大学などで専門的に教える学科があるわけでもない。とにかく母数を増やさないといけない。顧客企業も保守・管理で困っている。それなら、一緒にそういう人材を作っていこうと考えた」

「ものづくりは基本的に職人かたぎの製造技術と効率性を考えた生産技術の大きく2つに分かれており、いずれも重要だ。製造技術ばかりを追求してもだめで、いかに生産効率を上げるかも大事だ。2つの取り組みを地道に続けてきたことが今の結果につながっている。この2つは終わることはない。引き続き追求していく」

－－すでに40以上の国・地域に進出しているが、今後のグローバル戦略は「基本的には進出した地域のことは、地域の事業会社などが独自で判断し、決定していくスタンスをとっている。日本の本社は、不正があったときなどの対応はするが、いちいちコントロールはしない。無理にコントロールしようとして大きな弊害が起きたこともある。各国の商慣習や文化は異なる。現地でしっかり判断し、対応していくしかないと考えている」

「私たちも中東地域の石油化学プラント向けに圧縮や冷凍システムの機器を納入しており、その影響は大きい。（顧客企業の）中東地域への投資は減ると思うが、石油関連でいえば、米国や中南米向けの新規投資が増えてきているので、そういった地域に次の市場として狙いを定めていく。また、エネルギー価格が高騰し、コスト全般が上がってくるので、それに対して、どう企業努力していくかという別の課題もある」

「人材育成を1つの生産ラインに見立て、一定の期間内にどれぐらいの人数がどういう能力を目指すかを明確にした『高能力人材量産システム』の運用を25年末から始めた。まだ、手探り状態だが、他社との大きな差別化になると考えている。座学よりも職場内訓練（OJT）をどう効率的にプログラムに取り込むかが重要で、成功させるためにはもっと知恵を絞らなきゃいけないと感じている」

「産業用ロボットの分野を中心に、まさにAI関連の投資を進めている。データ収集も課題だが、ロボットの製作に当たって、仮想空間上でシミュレートするためのモデル構築にもAIは重要となっている。米国やノルウェー、オーストラリアなどの現地の大学で、AI関連のエンジニアなど開発人材のリクルートにも注力し、開発拠点も増やしている。スピードアップして対応していきたい」

まえかわ・しん　米コーネル大卒。2002年、前川製作所入社。MAYEKAWA FRANCE SARL支店長、取締役、専務取締役など経て、17年3月から社長。東京都出身。48歳。

「社長の仕事はいかに社内にクライシス（転換点）を起こすかだ」。17年の社長就任直後、競合のドイツGEA社冷凍機部門の社長から投げかけられた言葉は今でも印象に残っているという。

普段は日々の小さな改善を積み重ねればいいが、会社が大きく成長する局面では抜本的な変革が必要になる。大きく成長するカギとなるクライシスを疑似的に起こすことが、社長にしかできない仕事だというメッセージと理解したという。

「すごい人に会えてよかった。今もそれは気を付けている」。幼少期から入社を決めていた会社をいい会社として成長させるため、自身の描く社長像を追求し続ける。強い責任感を言葉から感じた。（永田岳彦）