鉄道混雑率､過去10年で存在感増した「意外な路線」 2015→2025年度ワースト上位の激変

10年前と現在の「満員電車」はどう変わったのか。国土交通省が毎年公表している混雑率データを基に、2015年度と2025年度の状況を比較すると、ワースト上位の顔ぶれは大きく入れ替わっていた。都心部の主要路線に加え、かつては上位に登場しなかった「意外な路線」が存在感を増している。

混雑率は、ピーク時1時間の輸送人員を輸送能力で割った値で算出される。100%を超えると乗客が車内に詰め込まれた状態を示し、一般的に180%を超えると「激混み」とされる。国交省は毎年度、首都圏や近畿圏など主要都市圏の路線を対象にデータを公表しており、通勤・通学時の負担を測る重要な指標となっている。

2015年度のワースト上位は、東京メトロ東西線やJR埼京線、神戸市営地下鉄西神・山手線など、長年にわたって混雑が激しい路線が名を連ねていた。ところが2025年度のランキングでは、沿線で大規模なマンション開発が進んだ路線や、新型コロナ禍を経て通勤客が戻った路線が急浮上している。中でも、10年前にワースト10圏外だった路線が上位に食い込むケースが目を引く。

背景には、テレワークの定着による利用時間帯の変化や、沿線への人口流入がある。ある路線では始発駅周辺で住宅供給が相次ぎ、朝ピーク時の混雑率が10年前と比べて10ポイント以上上昇した。また、空港アクセス路線や新興住宅地を結ぶ路線も、輸送力の増強が需要の伸びに追いつかず、混雑が深刻化している。こうした変化は、都市の居住動向を如実に反映している。

国交省は今後も混雑率のデータを継続的に公表し、線区ごとの対策を促していく方針だ。混雑改善には車両の増結やホームドアの整備など、時間と費用がかかる施策が欠かせない。10年間のランキング変動は、都市構造の変化を映す鏡といえる。通勤・通学の負担を軽減するためには、路線ごとの実態に即した投資の優先順位づけが一層重要になる。