ＴＯＴＯ、２０日からユニットバス受注を段階的に再開へ　中東情勢による供給不足から回復

住宅設備最大手のＴＯＴＯは、供給網の混乱により停止していたユニットバスなどの新規受注を、今月２０日から段階的に再開する方針を固めた。同社はホルムズ海峡の封鎖に伴う原材料調達の遅れを理由に、１３日から受注を一時停止していたが、代替策の目途が立ったという。現在は取引先への説明など、再開に向けた最終的な準備を急ピッチで進めている。

今回の受注停止の直接的な要因は、ユニットバスの製造工程で使用する有機溶剤や「特定カラーの塗料」といった一部資材の供給不足であった。同社へのヒアリングによると、製品を構成する主要な部材自体は確保できていたものの、塗料の欠品が全体の工程に影響した形だ。背景には中東情勢の緊迫化による物流網の寸断があり、国内の住宅設備メーカー各社が対応に追われている。

また、従来の受注管理システムがカラー別に細かく制御できる設計ではなかったことも、全件停止という異例の事態を招いた一因となったようだ。システム上、一部の欠品が発生すると受注全体を止めざるを得ない仕組みになっており、現場の柔軟な対応を阻んだ側面がある。このため、同社は今後のリスク管理として、システムの改修や受注プロセスの見直しも視野に入れ、安定供給体制の再構築を目指している。

中東情勢の悪化はＴＯＴＯ以外のメーカーにも波及しており、競合のＬＩＸＩＬでも納期が「未定」となる製品が出るなど混乱が広がっている。工務店などの現場からは資材不足により「家作れない」といった悲鳴が上がっており、住宅価格への転嫁も懸念される状況だ。資材高騰の波は全般に及び、一部の飲食店からは経営が立ち行かず「店を閉じるしか」といった切実な声も漏れ伝わってくる。

かつて原油が湧き出た「石油の里」であっても、現在の価格高騰に対しては「どうこうできない」といった無力感が漂うなど、エネルギー問題の深刻さは増している。高市政権による対応もちぐはぐさが指摘される中、供給網の脆弱性が改めて浮き彫りになった格好だ。ＴＯＴＯの受注再開は業界にとって明るい兆しだが、依然として不透明な国際情勢が続く中、安定的な資材確保が今後の大きな課題となるだろう。