お家騒動のフロンティア・マネジメント 会長直撃「ガバナンスの危機ではない」

フロンティア・マネジメントが2期連続の営業赤字に陥り、共同創業者の電撃退任や社外取締役3人の一斉辞任が相次いでいる。こうした事態を受け、もう一人の共同創業者である大西会長は東洋経済の取材に応じ、ガバナンスの危機ではないと強調した。同社はコンサルティング大手として知られるが、業績悪化と人材流出が深刻さを増している。業界関係者の間では、同社の経営体制に対する疑問の声が上がっている。

コンサルティング業界全体が成長を続ける中、なぜ同社だけが赤字に苦しむのか。関係者によると、創業者間の意見対立や事業戦略の迷走が原因とされる。大西会長は再建に向けた具体的なプランを練っていると述べている。しかし外部からは抜本的な改革が必要との指摘も出ている。

共同創業者の一人は今年初めに突然の退任を表明し、その後複数の幹部が同社を去った。この人材流出は現場の士気に影響を与え、営業赤字の一因となったとみられる。退任した創業者は新たな事業を立ち上げる準備を進めているという。同社の存続には経営の信頼回復が不可欠だ。

社外取締役3人の辞任は、取締役会の機能不全を指摘する声につながった。しかし大西会長は「ガバナンスの危機ではない」と否定し、取締役会の立て直しは完了したと語った。辞任した取締役の一部は経営陣との意見の相違を辞任理由に挙げている。同会長は新たな社外取締役の選任も進めると説明している。

残された大西会長は社長も兼任し、自ら再建の指揮を執る方針だ。市場では早期の業績改善は難しいとの見方もあるが、同社のブランド力と顧客基盤を評価する声も根強い。今後の焦点は、赤字からの脱却と人材流出の歯止めになる。大西会長は東洋経済の取材に対し、再建への自信を繰り返し強調した。