インファンティーノ会長の新計画に反対、FIFA上級顧問コルデイロ氏が辞任「サッカーが最優先されなければならない」

国際サッカー連盟（FIFA）で上級顧問を務めていたカルロス・コルデイロ氏が辞任を表明した。31日、イギリスメディア『BBC』などが報じている。

FIFAが今月28日に、同連盟の商業やFIFAワールドカップ等の主催大会の運営を担い、放映権やスポンサーシップ、チケット販売、ライセンス事業などを一元的に管理する子会社「FIFA Forward Enterprise（FFE）」の設立計画を発表。FIFAが経営権を維持したまま少数の株式を長期投資家へ売却することで、巨額の資金を調達し、加盟協会へ還元する計画となっていた。

しかし、サッカー界が投資家や株主の利益に支配されることへの強い危機感から、各連盟が相次いで反発。現地時間30日に欧州サッカー連盟（UEFA）がW杯ボイコットを示唆する強い抗議声明を発表すると、それに追随する形で北中米サッカー連盟（CONCACAF）とアジアサッカー連盟（AFC）も続いている。

こうした状況を受け、2021年9月よりFIFAのグローバル戦略およびガバナンス担当上級顧問を務めるコルデイロ氏が辞任を表明。このFFE構想が話題に出て以降、FIFAで要職を務める人物としては初の退任となった。

コルデイロ氏は、声明の中で「FIFAの責任は、いかなる犠牲を払ってでも商業的利益を最大化することではありません。未来の世代のためにサッカーを守り、強化することです」と述べ、FIFAがより良い価値を引き出すために外部投資家を必要としないとの意見を主張。続けて、「それらの原則が衝突する場合、サッカーが最優先されなければならない」とコメントしている。

また、コルデイロ氏はジャンニ・インファンティーノ会長が提案したこの計画に関与していないことも明らかにしており、「断固として反対する。これはFIFAの加盟協会にとって、サッカー界にとって、長期的な未来にとっても不利な取引」と述べた。