タイヤ摩耗粉塵問題に本格着手 日本自動車タイヤ協会、国内研究機関との連携強化へ

日本自動車タイヤ協会（JATMA）はこのほど、タイヤと路面の摩擦によって生じる微粒子「TRWP（タイヤ・路面摩耗粉塵）」に関する調査・対策を加速させるため、国内の大学や研究機関に対する協力の働きかけを本格化すると発表した。自動車の走行に伴い不可避的に発生するこの粉塵が、環境や健康に及ぼす影響への関心が世界的に高まるなか、業界としての取り組みを強化する姿勢を鮮明にした。

TRWPとは、「Tyre and Road Wear Particles（タイヤ・路面摩耗粉塵）」の頭文字を取ったもので、タイヤのトレッド部分が摩耗する際に発生する微粒子と、道路のアスファルトなどの舗装材が混ざり合ったものを指す。その粒径はほとんどの場合100マイクロメートル（0.1ミリ）以下と非常に細かく、大気中に舞い上がったり、雨水とともに路肩や河川に流出したりする可能性が指摘されている。

自動車にとってタイヤは唯一路面と接する部品であり、走る、曲がる、止まるといった基本性能を発揮するためには路面との摩擦が物理的に不可欠だ。この摩擦によってタイヤのゴムが少しずつ削られ、結果としてTRWPが生まれる。つまり、タイヤの安全性能を維持しながら摩耗粉塵をいかに減らすかという、トレードオフの関係が課題となっている。

JATMAは5月26日に第58期通常総会を開催した際、このTRWP問題を重要な研究テーマと位置づけ、国内の研究機関や大学との連携を積極的に進める方針を確認した。具体的には、発生メカニズムの解明や計測手法の標準化、環境中での挙動の把握など、基礎的な知見を積み上げるための共同研究の枠組みを拡大する見通しだ。

欧州連合（EU）では既にタイヤの摩耗粉塵に関する規制の検討が始まっており、日本国内でも環境省や国土交通省が関連する調査を進めている。自動車タイヤ業界としても、こうした世界的な流れをにらみながら、産学官の連携によって実効性のある対策を打ち出せるかどうかが、今後の信頼につながると言えそうだ。