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投資の神様ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイは、日本市場で5大総合商社と東京海上ホールディングスへの投資を完了し、次の一手に市場の関心が集まっている。同社は過去の事例から、単なる割安株ではなく、長期にわたって価値を生み出せる企業を選定する傾向が強い。
バークシャーが日本株に本格参入したのは2020年、5大商社(三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅)への投資から始まった。その後2023年には東京海上HDもポートフォリオに加え、日本企業への信頼を表明している。これらの銘柄には共通して、安定したキャッシュフローと成長性を持つ点が挙げられる。
筆者が注目するのは、次の候補となる銘柄リスト。10銘柄はすべて、ディスカウント要因に頼らず、ビジネスモデルの強靭さや配当利回りの持続可能性が重視されている。例えば、製造業や金融セクターの中でも独自の競争優位性を持つ企業が含まれている。
具体的な候補としては、信越化学工業やキーエンスといったグローバルニッチトップ企業、さらに日本電信電話(NTT)やKDDIなどの通信大手が挙げられる。これらは設備投資の効率性が高く、バークシャーの長期保有哲学に合致する。
バフェット氏が引退した後のバークシャーが、今後も日本市場で投資を拡大するかは不透明だが、上記銘柄は自己資本利益率(ROE)や事業の持続性において高い評価を得ている。投資家はこのリストを参考に、自らのポートフォリオ構築に生かすべきだ。