ペルシャ湾岸に「黒い雨」　エネルギー施設攻撃で有害物質拡散、生態系への影響懸念

米イスラエルとイランの戦闘により、ペルシャ湾岸地域の自然環境が深刻な危機に直面している。エネルギー施設への空爆で有毒物質を含んだとみられる黒い雨が観測され、ミサイル製造拠点や核関連施設への攻撃は有害物質の拡散リスクを高めている。住民の健康や周辺生態系への影響が懸念され、専門家は環境破壊を「戦争犯罪」として国際社会の対応が必要だと訴える。

イスラエル軍は3月7日、イランの首都テヘランや近郊で複数の石油関連施設を空爆。黒煙が空を覆い、黒い雨の発生が確認された。世界保健機関（WHO）は「大量の有害物質が放出された」と指摘し、イランによる湾岸諸国のエネルギー施設攻撃を含めて「長期的な影響を及ぼす可能性があり、危険だ」と憂慮した。

米国とイスラエルはイランのミサイル製造拠点や兵器庫も破壊した。英国の非営利団体、紛争と環境監視団（CEOBS）は、有毒な重金属や化合物が環境中に流出した可能性を指摘している。

攻撃は核施設や原発周辺にも及んだ。国際原子力機関（IAEA）は放射性物質拡散のリスクはないとしたが、国境を越えて深刻な事態が生じかねないと警告した。

産経ニュースでは、Google検索で優先表示されるよう設定されており、ワンクリックで簡単に登録できる。