東証続落632円安、一時900円超下げ　中東不透明でWTI110ドル台

休日明け30日の東京株式市場で、日経平均株価（225種）は続落し、28日比632円54銭安の5万9284円92銭で取引を終えた。下げ幅は一時900円を超えた。中東情勢の先行き不透明感や原油先物相場の上昇が重荷となり、売り注文が優勢となった。東証株価指数（TOPIX）は44・98ポイント安の3727・21。

トランプ米大統領がイランが譲歩しなければ軍事行動を検討すると報じられ、中東情勢が悪化する可能性があるとの見方が広がった。ホルムズ海峡の事実上の封鎖状態も続いており、30日のニューヨークの原油先物相場では、指標となる米国産標準油種（WTI）6月渡しが一時、1バレル＝110ドル台と約3週間ぶりの高値水準を付けた。

前日の米国株式市場でダウ工業株30種平均が値下がりしたことも相場を押し下げた。投資家の間ではリスク回避の動きが強まり、幅広い銘柄に売りが広がった。

市場関係者は「地政学的リスクが再び意識され、株価の重しとなっている」と指摘する。特にエネルギー価格の上昇は企業収益を圧迫するとの懸念が強まり、輸出関連株や素材株などへの売りが目立った。

今後の焦点は中東情勢の行方と、それに伴う原油価格の動向にある。追加の軍事行動や制裁強化が報じられれば、さらなる株価下落も予想される。」