食用油も納豆も…「値上げの夏」本格化　中東危機が押し上げる物価と景気下押しリスク

中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が高騰し、ナフサの調達が難しくなっている影響が、様々な商品の価格上昇に波及している。1日には飲食料品や医薬品など幅広い品目で値上げが実施された。この値上げラッシュは7月以降も続く見通しで、「値上げの夏」が本格化しそうだ。家計の負担増による個人消費の冷え込みや企業業績の悪化が、景気全体に悪影響を及ぼす可能性が懸念されている。

J－オイルミルズは1日納品分から、家庭用及び業務用・加工用の油脂製品の価格を引き上げた。家庭用の値上げ幅は11～16％にのぼる。同社は4月にも値上げを実施したばかりで、担当者は「現行の価格水準でコスト高の影響を吸収することは極めて困難」と説明する。

値上げの要因としては、物流費や包装資材費の高騰に加え、円安基調の影響、そして中東危機以前から続く植物油のバイオ燃料向け需要の増加などが挙げられる。日清オイリオグループと昭和産業も4月と6月に食用油などを大幅に値上げしている。

朝食の定番である納豆も値上げの波に飲み込まれた。ミツカンは「金のつぶ　たれたっぷり！たまご醬油たれ」や「金のつぶ　パキッ！とたれ　とろっ豆」の税別参考小売価格を、従来の218円から261円に引き上げた。

同社は「一部の資材や原料はすでに仕入れ価格の上昇があり、製造コストを圧迫している」とコメントしている。

帝国データバンクによると、6月の飲食料品の値上げは1078品目だった。7月には既に2269品目の値上げが見込まれており、中東ショックが様々なコスト上昇を引き起こしているため、今夏以降も幅広い分野で値上げラッシュが続くと予想される。

食品以外でも、タイヤや胃腸薬、鎮痛剤などに値上げの波が押し寄せている。

こうした日用品の値上げは家計に直接響く。重要なのは、物価上昇に見合うだけの賃金上昇が実現しているかどうかだ。しかし、毎月勤労統計調査によれば、2025年度の1人当たり実質賃金は前年度比0.5％減と、4年連続でマイナスとなった。今年3月までは月単位でプラスを維持していたが、中東危機の影響が本格化する4月以降もプラスが続くかは不透明だ。

1～3月期の国内総生産（GDP）速報値は2四半期連続でプラス成長を記録した。SOMPOインスティチュート・プラスの小池理人上級研究員は「中東情勢緊迫化の影響が顕在化していくことで、成長率が押し下げられることは避けられない」と分析している。