AFCサルマン会長、FIFAの「子会社・株式売却計画」撤回を歓迎 「世界のサッカーの未来は適切な協議で築かれる」

アジアサッカー連盟（AFC）のシェイク・サルマン・ビン・イブラヒム・アル・ハリーファ会長が、国際サッカー連盟（FIFA）による子会社設立および株式売却計画の撤回を正式に歓迎した。1日、AFC公式サイトを通じてコメントを発表している。

FIFAは7月28日、同連盟の商業部門とワールドカップなど主催大会の運営を一手に担う新会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」の設立構想を公表。放映権やスポンサーシップ、チケット販売、ライセンス事業を一元管理し、経営権をFIFA側に残したまま少数株を長期投資家へ売却。そこで得た巨額の資金を加盟協会へ還元するというスキームだった。

しかし、この計画をめぐっては「サッカーが投資家や株主の利益に支配される」という強い危機感が世界各地で噴出。欧州サッカー連盟（UEFA）を筆頭に、北中米サッカー連盟（CONCACAF）とAFCが明確に反対姿勢を示し、日本サッカー協会（JFA）の田嶋幸三名誉会長も「受け入れることはできない」と異議を唱えていた。

想定を超える反発を受けて、ジャンニ・インファンティーノFIFA会長は自身の公式インスタグラムで「この提案は進めない」と撤回を表明。これを受けてAFCは「今後、世界のサッカーに影響を与え得るあらゆる取り組みについて、各大陸連盟、FIFA評議会、加盟協会、その他の利害関係者の間で、適時かつ透明性があり、有意義な形で提示・協議が行われることを期待する」との声明を発表した。

サルマン会長は「世界のサッカーの未来は、常に適切な協議、共同の対話、そしてサッカー界の確立されたガバナンス体制への敬意を通じて形作られなければならない」と強調。その上で「AFCは、サッカーファミリーの結束を強化し、世界的なサッカーの継続的な成長に寄与し、すべてのステークホルダーに有意義な利益をもたらすあらゆる取り組みを支援する用意がある」と述べ、適切なプロセスが踏まれればFIFA側の提案に協力する姿勢も示している。

また、サルマン会長は「世界サッカーの将来のガバナンスにとって極めて重要な問題について、すべての加盟協会が一致団結し、AFCに解決策の模索を委ねてくれたことを誇りに思う。加盟協会の忍耐、連帯、結束に感謝するとともに、AFCは常に加盟協会の最善の利益のために行動することをお約束する」とコメント。一連の騒動を通じてアジアの結束が確認されたことを強調し、今後の国際サッカー界における発言力を強める狙いもうかがわせた。