
5日午前の東京株式市場で日経平均株価(225種)は続落し、前日終値からの下げ幅が一時1300円を超え、節目の6万7000円を割り込んだ。高値圏での警戒感から利益確定の売り注文が先行し、特に半導体関連銘柄を中心に下落が広がった。
午前10時現在の日経平均は前日終値比1174円61銭安の6万6296円08銭。東証株価指数(TOPIX)は1・17ポイント高の3953・02と、小幅ながら上昇して推移している。
日経平均はこのところ高値圏での取引が続いており、市場では過熱感が強まっていた。前日の米国株式市場でハイテク株主体の株価指数が下落したことも、投資家心理の重荷となった。
個別銘柄では、半導体製造装置大手のアドバンテストや東京エレクトロンなど、平均株価への寄与度が高い半導体関連株の下落が目立った。これらの銘柄の売りが指数全体を押し下げる要因となっている。
市場関係者の間では「当面は高値警戒感から利益確定売りが続く可能性がある」との見方が出ており、今後の値動きに注目が集まっている。