地震でスマホが圏外になる前に知るべき新常識：熊本地震の実例で検証

大規模地震で通信手段が断たれたら、どうすればいいのか？「JAPANローミング」や衛星通信など複数の選択肢があるが、その活用法を知っていなければ役立たない。地震発生時の実例を交え、万が一の備えを解説する。

総務省のデータでは、熊本地震の際に携帯電話の基地局約1800局がダウンし、被災地の広範囲で通信不能となった。こうした状況下で注目されたのが、異なるキャリアの回線を相互利用できる「JAPANローミング」だ。利用者は特別な手続き不要で、対応端末なら自動的に他の通信事業者の基地局を探す。

さらに、2024年以降のスマートフォンには衛星通信機能が標準搭載され始めている。米アップルのiPhoneシリーズやサムスンの一部機種では、既に衛星経由の緊急SOSが可能で、日本語入力にも対応。ただし、上空が開けた場所でないと接続が難しく、建物内や山間部では注意が必要だ。

熊本地震では、ある自治体の防災担当者が「山間部の避難所で衛星通信を使い、全域の安否確認ができた」と証言する。一方で、平常時から訓練をしていなければ、いざという時に使いこなせないという課題も浮き彫りになった。実際に、住民向け説明会を毎月実施していた地区では、発災直後から衛星電話が有効活用された。

結局のところ、技術の進化だけでは十分ではない。各家庭で通信障害時の行動計画を話し合い、バッテリーやモバイルルーターの確保も欠かせない。災害は必ず来る。その時に「つながらない」を「つながる」に変えるのは、日頃の備えと知識だ。