宗教色帯びる米対イラン攻撃　福音派の「神の使命」背景に

トランプ米大統領や政権幹部、与党・共和党首脳が対イラン攻撃について、「イランの邪悪な体制を打倒する」という宗教的な使命感を強調する発言を繰り返している。その背景には、トランプ氏の支持基盤であるキリスト教福音派の影響がある。福音派の一部は宗教上の立場からイスラエルを擁護し、同国と対立するイランを敵視しているためだ。ただし、米政界や宗教界からはこうした姿勢への異論も出ている。

3月上旬、ホワイトハウスの大統領執務室には、多数の福音派の宗教家が集まった。彼らは2月末に始まったイランへの大規模攻撃の成功を祈る祈祷会を開いた。この集まりは、政権と福音派の連携を象徴する出来事として注目を集めた。

米メディアによると、この祈祷会はトランプ氏に近い福音派伝道師ホワイト氏が主導したとされる。参加者の一人は、「イランのテロリスト政権を攻撃する大統領の決断に感謝している」と語ったという。

米憲法修正第1条では政教分離が定められているが、この祈祷会は、トランプ氏と福音派の緊密な関係が「戦争」にも投影された実例として位置づけられた。政教分離の原則との整合性が問われる形となった。

トランプ氏は人工妊娠中絶への反対などの保守的な価値を掲げ、キリスト教福音派の強固な支持を得ている。この支持層が2024年の大統領選でトランプ氏の返り咲きの原動力になったとされる。福音派はトランプ政権の重要な政治基盤だ。

福音派の信者は聖書に沿って、イエス再臨の際にユダヤ人が再集結する「約束の地」イスラエルの保護を重視する。彼らはイスラエルを脅かす敵を滅ぼさなければならないとする「キリスト教シオニズム」の傾向が強く、イスラエルと敵対するイスラム教国イランを敵視。その脅威除去を主張して政界にも影響力を及ぼしてきた。