熊本地震被災者を支援　空き地に「インスタントハウス」設置、車中泊回避へ

熊本県で7月28日に発生した地震により最大震度7を観測した氷川町で8月1日、能登半島地震の被災地でも使われた簡易住宅「インスタントハウス」が設置された。開発した名古屋工業大学の北川啓介教授（52）は「被災者の方に一日でも早く、少しでも前向きになってもらえたら」と話している。

インスタントハウスは直径5メートル、高さ4.3メートルで、円柱の上に円錐を組み合わせた形をしている。ポリエチレンシートの内部に断熱材となる発泡ウレタンを約4センチの厚さに吹き付け、北川教授によると「超木陰状態」になる。内部にはエアコンも設置され、快適に過ごせる仕様だ。

この日は町役場近くの被災家屋に囲まれた空き地に3基を設置。このうち1基を利用することになった看護師の木水章子さん（64）は「10年前の地震では普通に過ごせたのに、今回自宅はほぼ全壊。住めたもんじゃない」と肩を落とすが、「これで車中泊しなくてすみます。家の近くに建ててくれたので一安心」とほっとした表情を浮かべた。

北川教授は東日本大震災をきっかけにインスタントハウスの開発に着手し、約5年半かけて完成させた。これまでに2023年のトルコ・シリア大地震の被災地やウクライナの戦地などで使われ、国内では一昨年の能登半島地震で初めて導入された。

今回は被害の大きかった氷川町や八代市に8月中に計約80基を建てる予定。ハウスを設置する際には地元の電気工事業者らと連携し、地域経済を支える面でも被災地復興に携わりたいとしている。

北川教授は「自然災害を止めることは不可能。しかし、スピーディーに手を差し伸べることはできる。住環境を整えることで、被災者の方に未来への希望をもっていただければ」と力を込めた。