「掘って掘りまくれ」原油増産でアラスカ再び沸く　税収か環境か…先住民の村で交錯する思惑

北極海に臨む荒野に掘削機が林立し、屈強な男たちが行き交う。「ドリル・ベイビー・ドリル（掘って掘って掘りまくれ）」。原油増産を進めるトランプ米大統領の下、アラスカ州北部で油田開発が再び活気づいている。イラン情勢の影響を受ける日本も、中東以外の調達先としてこの地に熱い視線を向ける。一方、開発に飲み込まれそうな先住民の村は、税収などの恩恵と自然保護の板挟みで揺れていた。

州最大都市アンカレジから飛行機で北へ約2時間。6月、北米最大の油田がある町プルドーベイに足を踏み入れた。玄関口の空港は油田で働く男たちでごった返し、活気にあふれる。午後11時を過ぎても日は沈まず、気温は0度。未舗装の道路を揺れるトラックがひっきりなしに行き交う光景が広がる。

「掘削が始まってから村の経済は一変した」と語るのは、隣村の住民で漁師のジョン・スミスさん（仮名）。新たな雇用がもたらす収入は確かに村を潤すが、同時に海や陸の生態系への影響が懸念される。「子どもたちに残す自然が失われるのが怖い。でも、仕事がなければ生きていけない」。先住民のコミュニティでは、開発推進派と環境保護派の間で意見が割れ、村議会でも激しい議論が続く。

一方、エネルギー安全保障を優先する日本政府は、アラスカ産原油への依存強化を模索する。経済産業省の関係者は「中東情勢の不透明感が増す中、安定供給が期待できる北極圏の油田は重要な選択肢だ」と述べる。日本の商社や石油会社も現地の利権に関心を示し、トランプ政権の規制緩和を追い風に投資を検討している。

トランプ大統領は「エネルギー独立」を掲げ、連邦政府所有の土地での掘削を積極的に認可。しかし環境団体は「気候変動を加速させる」と反発する。アラスカ州政府は税収増を歓迎する一方、先住民の伝統的な狩猟や漁業が脅かされる事態を警戒する。開発と保護のバランスをどう取るか――北極圏の村は、再び歴史的な選択を迫られている。