パチンコのガイア倒産で業界に広がる波紋と変化の兆し　連鎖倒産の懸念も

パチンコホール大手のガイアが10月30日に民事再生法の適用を申請したことを受け、パチンコ業界全体に波紋が広がっている。ガイアは全国約80のホールで営業を続けているが、遊技台の支払いが滞り、新台を購入できない状態だ。新台導入以外に集客手段を持ちにくい業態だけに、再建の糸口は見えていない。遊技台の流通量も大幅に減少しており、遊技台メーカーへの影響は避けられず、連鎖倒産への懸念が強まっている。

パチンコ業界からは、「購入した遊技台の支払いが滞ると、次の購入ができなくなる商習慣がある」との実情が漏れ伝わる。加えて、人気の新台を購入するには、遊技台メーカーが一定数の人気の出そうにない遊技台を購入した履歴（機歴）を販売条件の一つに指定することもあるという。

ただ、東京商工リサーチによると、こうした商習慣を破り、ガイアの倒産後も一部の遊技台メーカーは個別判断でガイアとの取引継続を模索する動きを見せている。

背景には、新型コロナウイルス禍以降、パチンコホールの倒産が相次ぐ中、遊技台メーカーも背に腹は代えられない状況に陥っていることがある。東京商工リサーチは「中小の遊技台メーカーは経営が厳しいパチンコホールにも販売せざるを得ない状況で、こうした商習慣の見直しが促されているようだ」と指摘する。

もっとも、コロナ禍以降、感染防止の観点からパチンコホールの利用者数は激減し、業界には逆風が吹き続けている。

東京商工リサーチによると、昨年のパチンコホールの倒産件数は39件で、過去10年間で最多を更新。今年も9月までに25件に達し、コロナ禍前の令和元年（22件）をすでに超えた。

最近はパチンコ玉やメダルを使わないスマートパチンコ（スマパチ）やスマートパチスロ（スマスロ）の人気が高まっている。ただ、これらの機種は価格が高騰し、システム関連の工事費の負担がパチンコホールの経営を苦しめている。こうした機種を導入できるかが生き残りの明暗を分ける側面もあり、今後は資金力の乏しいホールの倒産や閉店に加え、合併がさらに本格化するとみられている。