中東リスクでトヨタ6700億円減益、自動車各社の2027年3月期見通しまとめ

中東情勢の緊迫が、日本の自動車メーカー各社の2027年3月期業績見通しに影を落としている。

イラン情勢を巡っては、原油価格や海上輸送の要衝であるホルムズ海峡の動向が世界のサプライチェーンを左右する。自動車業界では米関税問題に続く新たなリスクとして、2027年3月期の業績を占う重要な要因となっている。

各社は2026年3月期決算説明会や業績見通しの中で、イラン情勢を含む中東リスクによる原材料価格上昇、物流コスト増加、サプライチェーン混乱などを織り込み始めた。なかには数百億円から数千億円規模の減益要因として明示するメーカーもある。

SNSでは「対エルグランドやね」「バチバチやり合うのは活気があ…」と中東情勢の緊迫化を巡る投稿が相次ぎ、自動車業界への影響を懸念する声が広がっている。

一方で、1991年から続く三菱スターキャンプにはオフテイストの三菱車が展示されるなど、自動車関連のイベントも行われている。また、キャブステーションが運送事業者向け安全教育DXを開発・運営し、ネッツトヨタニューリー北大阪の全7店舗でも「VANLIFE ROOMKIT」の取り組みを進めている。