日本のナフサ調達、米国依存が顕著に　全体の3割超、湾岸8カ国は9%まで低下

日本の化学工業などに不可欠なナフサの代替調達先として、米国への依存が急速に強まっている。2024年の輸入統計によれば、全調達量に占める米国産の割合は初めて3割を超え、約32%に達した。一方、従来の主要供給源であった湾岸協力会議（GCC）加盟8カ国からの調達は9%まで低下し、かつての半分以下となった。

この背景には、中東情勢の不安定化や紅海での航行リスクが挙げられる。また、米国産ナフサはシェールガス由来のエタンから製造されるエチレン設備を起点としており、供給安定性と価格競争力で優位に立つ。日本企業は2022年以降、米国からの長期契約を積極的に拡大してきた。

資源エネルギー庁のデータによると、2024年のナフサ輸入総量は前年比3%増の約1800万キロリットル。うち米国からは約580万キロリットルと前年比15%増加した。中東からの輸入は特にサウジアラビアとアラブ首長国連邦（UAE）が減少し、カタールやクウェートからの調達も縮小した。

業界関係者は「中東リスクを避ける動きと、米国産の品質・安定性への信頼が背景にある」と指摘。さらに、米国産ナフサはパラフィン系成分が多く、エチレン収率が高い点も評価されている。ただし、米国への過度な依存は地政学的リスクを集中させる懸念もあり、一部商社は他のアジア諸国からの調達も模索している。

今後の見通しとして、専門家は「米国のシェールガス生産が増加基調である限り、米国依存は続く可能性が高い」と分析。一方で、中東情勢が落ち着けば湾岸諸国との関係回復も予想され、日本のナフサ調達戦略は引き続き注目される。政府もエネルギー安全保障の観点から調達先多様化を促す方針だ。