日東電工が｢脱スマホ｣へ舵切り、半導体領域で生き残るグローバルニッチトップの挑戦

IDCの調査によると、2026年の世界のスマートフォン出荷台数（2025年）は約12億6000万台と停滞が予測されている。その主因は、AIサーバー向け半導体メモリー需要の爆発的増加により、汎用メモリーの需給が逼迫し価格が高騰していることにある。

このメモリー価格上昇を受け、6月25日にはアップルがパソコンやタブレットの値上げを発表した。他の電子機器メーカーも値上げに追随するとみられ、売価上昇による消費者の買い控えは避けられない情勢だ。

そうした市場変動に直面しているのが、材料メーカーの日東電工だ。同社は「グローバルニッチトップ」を標榜し、ディスプレー用偏光板や高精度基板、バッテリー固定テープなどのニッチ分野で世界トップのスマホメーカーを顧客に持つ。

日東電工はスマホやパソコン向けフィルムや基板など電子機器製品で営業利益の7割を稼いできたが、この勝ちパターンに陰りが見え始めている。

2026年度の主力オプトロニクスセグメントの事業利益は、前期比1.2%減の1480億円と予想される。前期の製品撤退や値下げの下押し要因が剥落しても、2期連続の減益となる見通しだ。