
休日明けの30日、東京株式市場で日経平均株価(225種)は続落し、終値は前営業日比632円54銭安の5万9284円92銭となった。取引時間中には一時900円超下落し、心理的節目の5万9000円を割り込む場面も見られた。中東情勢の先行き不透明感と原油先物相場の上昇が投資家心理を冷やし、売り注文が優勢を占めた。
東証株価指数(TOPIX)は44.98ポイント低下の3727.21で取引を終えた。東証1部の出来高は31億7743万株に達した。
下落の背景には、トランプ米大統領がイランに対し譲歩がなければ軍事行動を検討すると報じられたことがある。中東情勢悪化への懸念が広がり、ホルムズ海峡の封鎖状態が続く中、30日のニューヨーク原油先物市場では指標のWTI(米国産標準油種)が約3週間ぶりの高値を記録。世界経済への悪影響が警戒された。
前日の米国株式市場でダウ工業株30種平均が値下がりしたことも、東京市場の重荷となり、相場を押し下げる要因となった。
一方、好調な決算や業績見通しを発表した銘柄には買いが集まり、相場全体を下支えする場面も見られた。