海運大手3社決算、ホルムズ海峡リスクで大幅減益

日本の海運大手3社が発表した2025年度決算は大幅な減益となりました。26年度は中東情勢やホルムズ海峡封鎖の影響が懸念されます。燃料価格や輸送ルートの不透明さが業績にどう響くのか。海上輸送99.5％の国､日本の物流の行方は？

日本郵船の星野社長は決算説明会で｢ホルムズ海峡封鎖の可能性は極めて低いが、万が一の場合は石油輸送に大きな支障が出る｣と述べ、警戒感を示した。同社は中東依存度の高いタンカー事業の収益悪化を懸念している。

商船三井の橋本社長は｢原油価格の高騰が運航コストを押し上げる｣と指摘。同社はLNG船や自動車船の強みを活かし、代替ルートの確保を急ぐ方針を明らかにした。

川崎汽船の明珍社長は｢中東以外のルート多様化を進めている｣と述べ、リスク分散策を強調。ドライバルク船の収益が堅調な一方、タンカー市況の変動には神経をとがらせている。

各社ともホルムズ海峡封鎖に備えた対策を急ぐが、日本経済への影響は計り知れない。業界全体の対応が注目される。海上輸送に依存する日本の物流の脆弱性が改めて浮き彫りとなった。