生殖補助医療の多胎妊娠が過去最多　保険適用後に増加、受精卵移植制限影響か

2022年に体外受精などの生殖補助医療が公的医療保険の対象になって以降、双子や三つ子といった多胎妊娠の割合が増加し、23年の生殖補助医療による多胎妊娠数は過去最多の4354例だったことが25日、東邦大などの研究で分かった。

多胎妊娠は妊婦への負担が大きく、日本産科婦人科学会は一度に移植する受精卵は原則1個としている。

しかし、保険を使って受精卵を移植できる回数には制限がある。不妊治療開始時の年齢が40歳未満の人では6回、40～42歳の人では3回までと限られている。

このため、制限回数内で治療を終えようと、複数の受精卵を移植する人が増えた可能性がある。

研究チームはこの傾向を分析し、多胎妊娠のリスクとともに、今後の治療方針に影響を与える可能性を指摘している。