発達障害のある学生が10年で約4倍に増加、大学に求められる支援と高校との違い

近年、発達障害のある学生が増えている。日本学生支援機構の調査によると、大学や短期大学、高等専門学校などで支援を受ける発達障害の学生はこの10年で約4倍に達した。背景には何があり、学びを継続するために何が必要なのか。高等教育の現場で今、何が起きているのかを整理する。

増加の背景には、発達障害への理解や診断体制の整備が進んだことがある。かつては「努力不足」や「個性」と見なされてきた特性が、適切に認識されるようになった。また、発達障害の診断がつく学生だけでなく、診断には至らないものの支援を必要とする「グレーゾーン」の学生も増えており、実態はさらに広がりを見せている。

障害者差別解消法の改正により、大学などの高等教育機関には障害のある学生への「合理的配慮」が義務づけられた。具体的には、講義でのノートテイク、試験時間の延長、別室受験、パソコンや録音機器の使用許可などが挙げられる。学生からの申し出を受けた大学は、過度な負担を課さない範囲で柔軟に対応することが求められる。

ただし、高校までと大学とでは支援の在り方が大きく異なる。高校では特別支援教育の仕組みの中で教員が積極的に支援に関わる一方、大学では学生本人が特性を理解し、必要な支援を自分から申し出ることが原則だ。この「自己申告」の壁が、支援から取り残される学生を生む一因となっている。

発達障害のある学生が学びを継続していくためには、入学前からの丁寧な情報提供や、相談窓口の周知、教員の理解促進が欠かせない。学生同士が支え合うピアサポートの活用も有効だ。増え続ける学生の一人ひとりに目を向け、大学側の柔軟な体制づくりが一層求められている。