石油化学業界、エチレン設備再編加速 水島停止・大阪集約で国内8基体制へ 大手統合の可能性

国内石油化学業界に激震が走っている。原油由来ナフサから生まれる基幹素材・エチレンの設備再編が、需要減や中国の供給過剰、脱炭素化の波を背景に急速に進行中だ。各社の思惑や合従連衡は今後の石化産業の地図を大きく塗り替える可能性がある。

最大手の出光興産と三井化学は、水島地区のエチレン生産を2027年までに停止し、大阪地区に生産を集約する方針を固めた。これにより、国内のエチレン生産拠点は現在の10基から8基へ減少する。両社はコスト競争力の強化と国際競争への生き残りを狙う。

さらに誘導品分野でも再編の動きが加速している。ポリエチレンやポリプロピレンなど汎用樹脂では、各社が採算性の低い設備の休廃止や統合を進めており、中国企業の急成長に対抗するための戦略が鮮明になっている。

脱炭素の潮流も再編を後押しする。石油化学業界は二酸化炭素排出量が多いため、サーキュラーエコノミーやリサイクル技術への投資が不可欠だ。今後は化学メーカーと総合商社、エネルギー企業との連携や統合が新たな勢力図を生む可能性がある。

大手企業同士の統合は実際に起こり得るのか。業界関係者は「生き残りをかけた協業は不可避。特に樹脂原料・誘導品分野で統合が進めば、業界再編はさらに加速する」と指摘する。今後の動向が注目される。