KADOKAWA、出版事業赤字転落「なろう・異世界系偏重」認め構造改革急ぐ

「なろう・異世界系に偏重していた」――KADOKAWAが5月14日に発表した2026年3月期通期決算で、連結営業利益が前年度比ほぼ半減の40億円に落ち込んだ。主力の出版事業は前年の32億円営業利益から10億円の営業赤字に転落。同社は特定ジャンルへの偏重を要因として挙げた。

収益悪化の要因について、決算資料では「既存の勝ちパターンへの過度な依存」と明記。実績のある「なろう・異世界系」に偏った結果、市場が飽和し、企画の類型化で斬新な挑戦が減少したと分析する。編集者を積極採用して刊行点数を増やしたが、品質や新しさに欠ける作品が増え、1タイトルあたりの部数減少につながった。

さらに、各タイトルへの分散的な宣伝・販促リソース配分、製造・物流コスト増加を価格設定で吸収できなかったことなど、4点が利益を圧迫した。

これらの課題に対処するため、2025年11月に「出版ステアリングコミッティ」を設立。編集・営業・宣伝・生産の意思決定者が横断的に集結し、構造改革を推進する独立組織として機能する。2026年1月と4月には出版事業の組織再編を実施し、ジャンル整理による意思決定迅速化など実務体制も刷新している。

構造改革のモデルケースとして、マンガ大賞2026を受賞した「本なら売るほど」や直木賞作家の小説「熱柿」など、異世界系トレンドとは異なる作品群を挙げた。

一方、アニメ・実写映像事業も営業損失4億6500万円の赤字に転落。ヒット作不足に加え、スタジオ投資拡大や制作体制強化のコストが重荷となり、前年の「推しの子」などの大型ヒットの反動減も響いた。

今後のアニメ事業では、既存人気シリーズに加え、2026年3月期に放送・配信した新作アニメの続編を積極展開し、ラインアップを充実させる方針。

自社アニメスタジオの制作能力を拡大し、グループ内連携を強化。実写映像事業では大型タイトル挑戦を継続しつつ、自社原作の実写映画化を軸に抜本的な立て直しを優先。この2年間は利益水準の低空飛行が続く見通しだが、定常的な黒字事業への転換を急ぐ。

今回の決算で前中期経営計画の目標未達が判明。新たに2027年3月期から2032年3月期までの中期経営計画を策定し、最初の2年間を「構造改革期」と位置づけ、作品ポートフォリオ再編とコスト適正化を最優先する。

その後「利益成長期」「利益拡大期」を経て、出版・IP創出セグメントでは2026年3月期を底に、最終年度の2032年3月期まで年平均成長率（CAGR）24.7％の営業利益成長を目指す。