
帝国データバンクは30日、5月に値上げを予定する飲食料品が70品目に上るとの調査結果を発表した。2798品目だった4月から大幅に減り、1月以来4カ月ぶりに100品目を下回る。足元では、中東情勢の悪化によるナフサ不足で商品包装材などの価格が高騰している。調査担当者は「今夏以降、値上げラッシュ再燃の可能性が高い」と予想する。
原油から精製されるナフサは、飲食料品の商品包装や容器の原料として幅広く使われる。帝国データによると、現時点で判明している2026年の値上げ要因は「原材料高」が最多で、23年以降で最も高い水準という。
帝国データによると、値上げの予定は6月が906品目、7月は952品目で、前月に公表した数よりも増えた。例えば、家庭用食用油は大手複数社が4月に入り、中東情勢の悪化を理由に6月納品分からの値上げを公表した。
値上げの背景には、中東情勢の緊迫化による原油価格の高止まりがある。ナフサはプラスチック製包装材やペットボトル容器の原料として不可欠で、そのコスト上昇が食品メーカーに直接的な影響を及ぼしている。帝国データバンクは、企業が原材料費の上昇分を価格転嫁できずにいる状態が続いていると指摘する。
今後の見通しとして、調査担当者は「夏以降、値上げの動きが再び加速する可能性が高い。特に、包装材の高騰は飲食料品全体に波及し、消費者の負担増につながる」と警鐘を鳴らす。同社は、2026年に向けて原材料価格の動向を引き続き注視する必要があるとしている。