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連休明け21日午前の東京株式市場で日経平均株価(225種)が急反発し、上げ幅は一時1500円を超えて6万5000円台を回復した。前週末に大幅安となった反動から、買い戻しの動きが加速している。
午前終値は前週末17日終値比1114円56銭高の6万5255円68銭。東証株価指数(TOPIX)も72.08ポイント上昇し3991.29で取引を終えた。
平均株価は16日と17日の2営業日で4600円超下落しており、割安感が広がったことで幅広い銘柄に買い注文が流入。特に株価水準の高い人工知能(AI)や半導体関連銘柄の一部で値上がりが顕著となり、17日にストップ安となっていた半導体大手キオクシアホールディングスが買い戻され、相場全体を押し上げる原動力となった。
一方で中東情勢への懸念はくすぶり続けている。米国とイランによる攻撃の応酬が続いており、地政学的リスクの高まりからエネルギー価格上昇が警戒されている。前日の米国株式市場では主要株価指数がそろって下落し、本日の東京市場にとっても重荷となった。
市場参加者の間では、「急落後のリバウンドは想定内だが、中東情勢や米国株の動向次第では再び不安定な値動きとなる可能性がある」との見方が広がっており、引き続き外部環境の変化に注目が集まっている。