NY原油続落、終値71ドル台　米イラン協議継続で供給不安後退

10日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は続落し、指標の米国産標準油種（WTI）の8月渡しが前日比0.67ドル安の1バレル＝71.41ドルで取引を終えた。トランプ米大統領がイランとの協議継続に同意する考えを示したと伝わり、中東情勢の緊張の高まりは一時的との見方が広がったことで供給不安が後退した。

ロイター通信によると、来週にも米国とイランの協議が再開される見通しとなり、市場ではホルムズ海峡の通航正常化への期待が広がった。一方、国際エネルギー機関（IEA）は、供給が回復を続け来年には供給過剰に転じると見込むが、紛争の激化が「予測を覆す可能性もある」と指摘した。

ホルムズ海峡は世界の石油供給の約2割が通過する要衝であり、その安定は国際原油市場にとって極めて重要である。現在も全体の通航量は依然として低水準にとどまっており、市場参加者は供給動向を慎重に見極めている。

市場では、米国とイランの協議進展が海峡の通航正常化につながるとの期待がさらに高まれば、供給不安の一段の後退につながる可能性がある。しかし、交渉の行方には不透明感も残っており、引き続き注意が必要だ。

今後の動向次第では、原油価格が再び上昇するリスクも排除できない。投資家は協議の進展度合いやイランの対応、そして中東全体の地政学的リスクをにらみながら、ポジションを調整している。