「核と人間は共存できない」被爆者らがNYで平和行進、NPT再検討会議の開幕を前に核廃絶を訴え

核不拡散条約（NPT）再検討会議が4月27日から米ニューヨークの国連本部で始まるのを前に、現地の緊迫感が高まっています。核をめぐる国際情勢が厳しさを増すなか、広島・長崎の被爆者たちは、世界の平和団体メンバーら約300人とともに市街地を行進しました。パレードの参加者たちは「NO more HIROSHIMAS NO more NAGASAKIS」といった幕を掲げ、戦争反対と核兵器廃絶を力強く訴えています。

出発を前に演説に立った日本被団協・事務局長で胎内被爆者の浜住治郎さんは、今回の会議の重要性を次のように語りました。浜住さんは「NPT条約のあり方が問われる分岐点になる」と強調し、参加者に向けて強い決意を促しています。さらに「核兵器と人間は共存できない。核兵器のない平和な世界に向けてNGOの国際連帯を強めていこう」と訴え、国連本部付近までの道のりを行進しました。

今回の再検討会議には、ノーベル平和賞を受賞した日本被団協や原水協など、日本から四つの団体が代表団を派遣しています。被爆者や高校生など計約180人が参加し、国際社会に対して被爆地の声を直接届ける活動を展開しています。191カ国の締約国が集まるこの会議は、原則5年ごとに条約の履行状況を検証する重要な場であり、5月22日までの会期中に全会一致での最終文書採択を目指します。

しかし、合意への道のりは決して平坦ではなく、過去2回の会議ではいずれも最終文書の採択に至りませんでした。前回2022年はロシアのウクライナ侵攻が影を落とし、2015年は中東の非核化を巡る対立が原因で合意が断念されています。今回も国際情勢は極めて厳しく、NPT体制そのものの存続や空洞化を懸念する声が専門家の間からも上がっているのが現状です。

こうした中で、被爆者たちは草の根の活動を通じて核兵器の非人道性を世界に訴え続けています。25日にはブルックリンの日本語学園で、広島の被爆者である杉野信子さんと長崎の被爆2世の前田一美さんが証言活動を行いました。13歳から18歳の生徒ら約25人を前に、約1時間にわたって原爆の惨状を語り、次世代へ平和のバトンを繋ぐべく真剣なメッセージを送っています。