
高市早苗首相は15日から17日にかけて、フランス東部エビアンで開催されるG7サミットに初めて出席する。同サミットには首相が政治的な師と仰ぐ安倍晋三元首相をはじめ、歴代の首相も参加してきた。アジアで唯一G7に参加する日本にとって、サミットは国際的なリーダーシップを示す重要な場であり、歴代首相も日本の存在感を高めるために努力を重ねてきた。
安倍氏は歴代最多の計8回のサミットに参加した。「地球儀を俯瞰する外交」を戦略的に展開した手腕はサミットでも発揮され、2016年の伊勢志摩サミットでは中国の海洋進出を念頭に「東シナ海・南シナ海の状況を懸念」と明記した首脳宣言をまとめた。
サミット出席回数を重ねるにつれ、周囲の首脳が安倍氏を頼る場面が増えた。2018年のカナダ・シャルルボワサミットでは、米国と欧州・カナダが気候変動や貿易問題で激しく対立した際、安倍氏が「裁定役」を務め、トランプ米大統領が「シンゾーの言うことに従う」と矛を収めたという。
ロシアによるウクライナ侵略を受け、プーチン露大統領が核兵器使用をちらつかせる中、2023年の広島サミットで核兵器の威嚇も使用も許さない姿勢を打ち出したのが岸田文雄元首相だ。岸田氏はG7首脳が一堂に会して広島平和記念資料館を視察することを主導した。
さらに、ウクライナのゼレンスキー大統領の電撃参加も水面下で調整された。新興・途上国「グローバルサウス」も出席した拡大会合では、ゼレンスキー氏とインドのモディ首相の席を隣り合わせにし、ウクライナの現状をロシアと友好関係にあるインドに伝えやすくする工夫がなされた。岸田政権の元幹部は「広島サミットの海外での評価は高い」と指摘する。
しかし、外交的手腕に定評があった安倍氏や岸田氏の退陣後、多国間協調を重視しないトランプ氏の再登板もあり、サミットで日本が存在感を発揮できているとは言い難い。石破茂前首相は昨年6月のカナダ・カナナスキスサミットに臨んだが、トランプ氏は初日で切り上げ、包括的な首脳宣言も見送られ、期待された米欧の橋渡し役は果たせなかった。(永原慎吾)