東証反落、一時1300円超安 6万8000円割り込む 中東情勢懸念で売り優勢

週明け13日午前の東京株式市場は、日経平均株価（225種）が反落した。取引開始直後から売りが膨らみ、一時前週末比で1300円以上下落し、心理的な節目である6万8000円を下回る展開となった。中東情勢の緊迫化や原油先物の上昇が投資家のリスク回避姿勢を強めた。

午前の取引を終えた時点での日経平均は、前週末終値比770円87銭安の6万7786円86銭。東証株価指数（TOPIX）も8.26ポイント下落し、4027.82で午前の取引を終了した。売り注文が先行し、幅広い銘柄に値下がりが目立った。

値下がりの背景には、イラン革命防衛隊がホルムズ海峡の封鎖を表明したことに加え、米国とイランの協議の先行きが不透明となっていることがある。これを受けて原油先物相場が上昇し、インフレ懸念が再燃。景気下押しへの警戒感から、市場では売りが優勢となった。

一方で、前週末の米国市場ではハイテク株を中心に株価指数が堅調に推移した流れを受け、東京市場でも人工知能（AI）や半導体関連の一部銘柄に買いが入った。これにより朝方には日経平均が一時プラスに転じる場面もあり、下げ幅を縮小する動きも見られた。

市場関係者は「中東情勢のさらなる悪化リスクと、米国の金融政策の方向性が引き続き焦点となる」と指摘。今後は需給の動向や海外市場の反応を注視しながら、短期的な値動きが続くとの見方が多い。