ガソリン価格高騰で家計負担8割が実感、次回電動車検討は6割に

KINTOは、ガソリン使用車（ガソリン車、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車）を保有し、月に1回以上使用しているドライバー330人を対象に「ガソリン価格高騰と電動車に関する意識調査」を実施した。

調査では、ガソリン価格の値上がりを家計の負担と感じる人が約8割（77.8%）に上った。内訳は「かなり負担に感じる」34.5%、「やや負担に感じる」43.3%である。

ガソリン代の節約で実践していること（複数回答）としては、「エコドライブを心がける」が40.6%で最多だった。次いで「安いガソリンスタンドを利用する」36.7%、「クルマの使用回数/頻度を減らす」31.2%が続いた。

一方、ガソリン価格が値上がりしても減らせない移動（複数回答）では、「日常の買い物」が56.7%でトップだった。次いで「通勤・通学」44.2%が挙がった。

クルマ利用を控える限界のガソリン価格については、「200円台/L」が24.8%で最多ゾーンとなった。ただし「いくらであってもクルマに乗り続ける」も29.4%となった。

さらに、今後ガソリン価格が上昇した場合の影響（複数回答）では、「クルマでの移動を減らす」が50.0%だった。次いで「食費や日用品などの生活必需品への支出を減らす」26.4%、「趣味など生活必需品以外の支出を減らす」26.1%が続いた。

次回の買い替えで電動車を検討したいかとの質問では、「強く検討したい」24.5%、「やや検討したい」36.4%で、合計60.9%が前向きだった。電動車検討者（n=201）のうち、ガソリン価格の値上がりで検討意欲が「強くなった」と答えた人は65.1%に達した。

検討したい電動車のタイプ（複数回答）では、「ハイブリッド車（HEV）」が70.1%で首位だった。次いで「プラグインハイブリッド車（PHEV）」40.8%、「電気自動車（BEV）」30.3%が続いた。

調査はIDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー」の企画によるインターネット調査で、調査期間は2026年6月19日から同年6月22日まで。有効回答は330人。なお、構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計が100にならない場合がある。