ホンダOBが語る四輪事業苦境の真因、日経『経営の視点』が分析

ホンダの三部敏宏社長が「結果を出すことが私の最大の責務だ」と続投を宣言した矢先、日経のコラム「経営の視点」は転職組OBの声を集め、四輪事業の苦境の真因を探っている。同社長にとっては耳の痛い苦言が並ぶ内容だ。

三部社長は四輪事業の課題について、電気自動車（EV）市場の減速に加え、米国の関税と新興メーカーの台頭を挙げた。しかしコラムは「外部要因だけだろうか」と疑問を投げかけ、ホンダを辞めた元社員にインタビューを実施した。

ホンダで10年働き、現在はITスタートアップの管理部門を統括するOBは「金もうけよりも何をなし遂げるかの方が大事。大義を重視する企業だった」と振り返る。その上で「度が過ぎると組織は内向きになり、唯我独尊に陥りがちだ」と分析し、開発では目に見えないところにお金をかけ、顧客ニーズとかけ離れていたこともあったと指摘した。

別のOBは、個性を尊重しすぎると組織に遠心力が働き、「戦略も極端から極端に振れ、組織としての一貫性が損なわれる」と述べる。自動車開発では外部企業の協力が不可欠だが、「ホンダは方針がころころ変わり、付き合いづらい」との声も。さらにコスト低減の甘さや低収益を関連付けるOBもいたという。

コラムは最後に「辞めホンダだからこそ、客観的な内部要因を語れる面がある。問題の真因に対処しない限り、再び危機に見舞われかねない」と手厳しく結んでいる。

同日の他紙では、読売がトレーラーなど特殊車両の重量超過横行を受け国交省が指導・告発を強化すると報道。朝日はOPECプラスが7月も増産を決定し、4カ月連続で海峡通航再開に備えると報じた。日経は中国からのレアアース輸入が8割減したため、日本企業が豪州やインド産で代替を急ぐと伝え、同紙の「経営の視点」コラムも「辞めホンダ」からの伝言として大義の追求と現実の両立を訴えた。また、日本自動車販売協会連合会と全国軽自動車協会連合会が5月の新車販売統計を発表し、ホンダオブアメリカは5月28日、『NSX』の燃料装置（低圧燃料ポンプ）に関するリコールを公表した。