中東緊迫で燃料高騰、欧州航空業界に激震　ルフトハンザ2万便運休で在仏邦人や大学にも影響波及

中東情勢が緊迫し、ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続くなか、欧州の航空業界が深刻な打撃を受けています。運休や運賃の値上げが相次いでおり、書き入れ時となる夏の旅行シーズンにも大きな影響が出ることは避けられない見通しです。現地の航空各社は燃料コストの急増に苦慮しており、路線の再編を余儀なくされるなど、極めて厳しい経営判断を迫られています。

ドイツの航空大手ルフトハンザグループは、こうした情勢の変化を受けて大規模な減便計画を打ち出しました。同社が21日に発表した声明によると、5月から10月にかけての短距離路線において、計2万便の運休をすでに決定したということです。中東情勢が悪化して以降、航空燃料の価格は従来の2倍にまで高騰しており、業界全体に暗い影を落としています。

ルフトハンザ側は、今回の運休対象について「採算が合わない」便が選ばれたと説明しており、コスト管理を徹底する姿勢を鮮明にしました。この影響は、現地で生活する日本人にも直接的な打撃を及ぼしています。フランス南部に住む40代の日本人女性は21日未明、旅行会社から《フライト変更のお願い》という題面のメールを受け取り、28日に搭乗予定だったリヨン発ミュンヘン行きの便が運休になったことを知らされました。

こうした混乱は、観光客だけでなく学術界などの専門的な活動にも大きな支障をきたしています。ある大学機関の担当者は、欧米から専門家を招聘する際の予算管理について「これは本当に頭の痛い問題である」と窮状を吐露しました。予算の総額に応じて、特定のプログラムで今年度は何人受け入れられるかを検討していますが、年度後半の国際的な交流事業にも暗雲が立ち込めています。

今後の見通しについても、さらなるサーチャージの引き上げや運休の拡大が懸念されており、事態は予断を許しません。ANAやJALといった国内大手も対応に追われており、中東情勢の推移が世界の空の便にさらなる混乱をもたらす可能性があります。旅行やビジネスで海外渡航を予定している人々にとって、燃料高騰という経済的リスクが重くのしかかる局面がしばらく続きそうです。