日立がAIで鉄道保守を変革、「HMAX」で作業効率化とコスト削減を実現

人手不足やインフラ老朽化に対応するため、鉄道事業者の保守・点検業務にデジタルトランスフォーメーション（DX）や人工知能（AI）を活用する動きが広がっている。日立製作所は、車両にセンサーを取り付け膨大なデータを収集し、高性能AIで分析するソリューション「HMAX」を展開し、保守作業や運用の効率化を支援している。

HMAXは2024年9月に初めて公開され、主に欧州で普及が進んでいる。すでに2000編成以上の車両に搭載され、国内では2025年11月に東武鉄道との協創で業務改革に取り組むことが発表された。

開発のきっかけは2005年にさかのぼる。日立製作所価値創造部の森太郎部長（鉄道ビジネスユニット担当）は「英国で受注した高速通勤車両は車両の納入にとどまらず、車両のメンテナンス契約も結んだ。現地のワーカーの作業でも保守・点検作業の信頼性を向上させる必要があった」と語る。

導入効果の具体例として、台車のベアリング修繕が挙げられる。従来は2年ごとに定期的に交換していたが、走行中の振動を利用して自ら発電する高性能センサーを台車に取り付け、データ収集とAI分析により詳細な状況把握が可能になり、交換期間を最大4年に延ばせた。コスト削減や作業効率化でHMAX導入の効果は大きい。

HMAXが高度なソリューションを提供できるのは、自社技術だけでなく外部の技術も最大限活用しているためだ。台車データ収集用センサーは2020年に買収した英国企業の技術を生かしている。AI活用では、2024年から協業する半導体大手の米エヌビディアの技術も重要な役割を果たす。

台車以外にも、架線から電力を集めるパンタグラフの摩耗自動計測、車両外観の動画撮影による傷の検知、レバーの開放状態など正常ではない機器の確認が可能だ。従来は作業員の目視点検で行っていた作業を置き換えられる。

日立は今後、日本の鉄道事業者向けにHMAXのサービス提供を拡大する方針だ。森氏は「抱える課題は事業者ごとに異なる」としながらも、「どの事業者にも価値と解決策を正しく提供していきたい」と全国各地の鉄道事業者との協業に意気込みを示す。

日立はエネルギーや産業機器など別の分野でもHMAXの応用を進めている。日本でHMAXの導入が本格化すれば、鉄道事業者の保守点検にとどまらず、沿線経済圏を巡るビジネスモデルが大きく変わる可能性もある。（永田岳彦）