テレワーク利用率ランキングTOP100、出社回帰の中でも柔軟な働き方を維持する企業

コロナ禍で急速に普及したテレワークだが、最近は出社回帰の動きが目立つ。電通グループなど一部企業が週3日以上の出社を推奨するなど、オフィス勤務への揺り戻しが起きている。しかし、業種を問わず高いテレワーク利用率を維持する企業も少なくない。東洋経済オンラインの調査によるランキングTOP100から、柔軟な働き方の現在地を探る。

ランキング上位には、IT・通信業界の企業が多く名を連ねる。例えば、サイボウズやfreee、メルカリなどはテレワーク利用率が90%を超える。これらの企業は、業務のデジタル化が進んでおり、場所に縛られない働き方が定着している。一方、製造業や小売業ではテレワーク導入が難しい部門もあるが、本社機能や管理職は高い水準を維持している。

電通グループは、2023年から段階的に出社回帰を進めている。同社は「対面でのコミュニケーションが創造性を高める」として、週3日の出社を原則とする方針を打ち出した。しかし、社員の過半数は依然としてテレワークを利用しており、完全なオフィス回帰には至っていない。同社の人事担当者は「現場のニーズと生産性を両立させるバランスが重要」と語る。

業種別で見ると、金融・保険業界もテレワーク比率が高い。三菱UFJフィナンシャル・グループやソニーなどは、ハイブリッド型勤務を標準化している。一方、鉄道や運輸業界では現場業務の性質上、テレワーク適用率が低いが、事務部門ではリモートワークを積極的に導入する企業が増えている。ランキングは業種の特性を如実に反映している。

専門家は「テレワークは一時的なトレンドではなく、労働環境の新たな標準になりつつある」と指摘する。出社回帰の動きがある一方で、従業員の満足度や生産性を理由にテレワークを維持する企業も根強い。今後の企業競争力は、柔軟な働き方をいかに経営戦略に組み込むかにかかっていると言える。ランキングはそのヒントを与えてくれる。