ホンダ四輪改革、28年に中国勢超えの“短期開発車”投入へ　本田技術研究所・秋和社長「速さと尖りを取り戻す」

ホンダは4月、四輪車の商品開発機能を6年ぶりに本社から、傘下の本田技術研究所（埼玉県和光市）へ戻した。北米向け次世代電気自動車（EV）の開発・発売中止や中国事業の不振を受け、車づくりの競争力を立て直すのが狙いだ。新体制のかじを取る同研究所の秋和利祐社長（54）が産経新聞のインタビューに応じ、中国勢以上の短期間で開発した新車を2028年にも投入する方向性や、EV性能を飛躍的に高める次世代の全固体電池をめぐり、トヨタ自動車や日産自動車などとの連携に前向きな姿勢を示した。

ホンダは創業者の本田宗一郎氏が提唱した「技術・商品が尖っているのがホンダらしさ」という原点に立ち返り、研究所主導の開発体制を復活させた。秋和氏は「何より技術と商品力の強化を狙っている」と説明。6年前は営業・生産・調達・開発の連携強化が喫緊の課題で、「それは達成された」と振り返る。その一方で、「常識を塗り替えていく中国のスピードや新しい価値観が出てきた。スピード感と技術の尖った度合いを今一度引き上げないといけない」と強調する。「少し先の技術は腰を据えて磨きつつ、顧客が今求めている技術を商品に実装する速度を短くする。研究所でのワンマネジメントでやりやすくなる」と語った。

ホンダの三部敏宏社長は、新車開発の費用・期間・工数を25年比で全て半減させる改革方針を掲げている。秋和氏は「本質は、顧客が求めているものをいかに早く提供できるかだ」と述べ、既に現在進行中の開発も従来より大幅に短い期間で進めていることを明かした。その上で「あらゆる改革施策をフルに盛り込んだ車を出すタイミングは28～29年をイメージしている」とし、「新興勢に勝つためのゴール設定にしてある」と語った。開発プロセスについては、これまでのような「バトン渡し」ではなく、部品取引先や生産部門と並走しながら進める方式に転換。実物での確認をデジタルに置き換える流れも突き詰め、「トヨタや日産も必ずやっている。そこを極める競争だ」と見方を示した。

EV事業への傾斜と戦略のつまずきで、エンジンもEVも競争力が低下したとの見方があることについては、秋和氏は否定した。「エンジンの開発ボリュームは少なくなったかもしれないが、電動ハイブリッドにふさわしいエンジン進化はしっかりやってきた」と述べ、EVについても「拡大期を改めて仮定し、より高い目標を設定して技術開発を続けている」と説明。全固体電池のような難度が高い要素技術も従来通り開発を継続していると強調した。

全固体電池は投資負担が大きく、トヨタや日産などとの協力の可能性を問われると、秋和氏は「流通していない電池材料を調達する場合、ボリュームは大きな競争力の要因になる。資源が豊富な中国企業と個社で戦うのは難しい」と指摘。「国としての強さにつながるものであれば、できるところはしっかり協調すべきだ」と述べ、連携に柔軟な考えを示した。日産との包括協議には元々電池が含まれているが、当初は米国向けの足下の電池が中心で全固体ではなかったという。ただ「今は状況も変わり、議論のスコープも世の中に合わせて変えている。これからの話として柔軟でいい」と語った。

秋和氏は創業者の言葉を引きながら、研究所の使命についても語った。「人が何を求めているのか、それを研究していると宗一郎は言っている。『人の役に立ちたい』という思いとモビリティーへのこだわりの基本は変わらない。技術の進化で世の中がどう変わり、どういうニーズが出てくるのか。顧客を深く理解し、新しく目指すところをしっかり見いだしていくことが使命だ」と力を込めた。

秋和利祐（あきわ・としひろ）氏は1996年4月にホンダ入社。2021年に執行職本田技研工業（中国）執行副総経理。ホンダ電動事業開発本部BEV開発センター所長、執行役四輪開発本部長などを経て、26年4月から執行役兼本田技術研究所社長を務める。54歳。