任天堂、Switch 2値上げの背景を説明　古川社長「購入のハードル上がる」

任天堂の古川俊太郎社長は5月8日の決算説明会で、Nintendo Switch 2の値上げ理由について質問を受け、メモリなどの部材価格高騰を要因に挙げ、「難しい判断」ながら値上げを決定したと述べた。

同社長は、部材価格高騰や市場環境の変化が短期で収束せず中長期にわたって続くとの見通しを示し、「価格を維持すると採算性が悪化し、中長期的な事業運営にも影響を及ぼす可能性がある」と説明。値上げにより購入のハードルが上がることも「認識している」と認めた。

任天堂は8日、Switch 2本体や定額サービス「Nintendo Switch Online」などの価格改定を発表。日本語版Switch 2は5月25日から1万円値上げされ、希望小売価格を5万9980円とする。

発売から2年が経過した時点での値上げについて古川社長は、「メモリを中心とした部材価格の高騰や、為替・石油価格の動向といった市場環境の変化が、短期にとどまらず、中長期にわたり続くと見込まれる」と説明した。

その上で、「従来の価格を維持すればハードウェアの採算性が著しく悪化し、中長期的な事業運営にも影響を及ぼす可能性がある」と判断し、「コストの一部を販売価格に転嫁することにした」という。

値上げが販売に与える影響については「購入を検討される際のハードルを一定程度上げることになる」と認めつつ、「価格以上の価値を感じていただける魅力的な遊びを提供することで、普及拡大を目指す」と述べた。

Switch 2の初年度（2026年3月期）の世界販売台数は1986万台に達した。古川社長はこの数字を「過去のハードウェアと比較しても異例の水準」と評価した。

2027年3月期の販売計画は前期を下回る1650万台としたものの、古川社長は「Switch 2 の普及スピードは、Nintendo Switch と比べても高い水準であり、現時点でその勢いに特段の懸念はない」と述べ、引き続き堅調な需要を見込んでいる。