米ディズニー1～3月期7%増収、動画配信とテーマパーク好調

米娯楽・メディア大手ウォルト・ディズニーが6日発表した2026年1～3月期決算は、売上高が前年同期比7%増の251億6800万ドル（約3兆9千億円）に達し、主力の動画配信事業とテーマパーク事業がけん引した。一方、純利益は31%減の22億4700万ドルにとどまり、収益構造に変化が見られた。

エンターテインメント事業の売上高は10%増加し、特に「ディズニープラス」などの動画配信サービスで加入者数が伸びた。ストリーミング市場での競争激化の中、コンテンツ投資が奏功し、有料会員の拡大が収益を押し上げた。

体験型事業も堅調で、売上高は7%増。海外のテーマパークやクルーズ船の需要が高まり、同社は日本向けに新たなクルーズ船を運航する計画を改めて示した。この事業拡大は国内外の観光需要回復を背景にしている。

ディズニーは3月にジョシュ・ダマロ氏が最高経営責任者（CEO）に就任した。経営トップの交代は、同社が成長戦略を加速させる狙いがあるとみられ、市場の注目を集めている。

6日の株主向け声明でディズニーは「製品や技術革新への継続的な投資を通じて動画配信事業を強化する」と説明。新CEOのもとで、デジタル変革と既存事業の相乗効果を追求する姿勢を明確にした。